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教育： 学校・スクール・教室・塾： 英語・英会話

【注意】 英語学校、英会話スクールには、詐欺的な学校や効果のほとんどない学校が大変多いので、注意が必要です。以下に掲載してある学校は、効果が高いことが知られていて、かつ、詐欺や悪徳商法の問題がないところです。学校の選定及び「特徴」の欄の記述にあたっては、独自に収集した情報の他、それぞれの学校の講師と生徒、及び、その他の学校の講師や生徒からの口コミ情報を基にしています。情報の信用度は高いと思いますが、実際に学校を選ぶ際には、あくまで自己責任で判断してください。

地域	サイト名・リンク	内容	特徴
東京		英語・フランス語など を教える １９１３年創立	大人数のクラス。昔から評判がよい。昼間は人数が少ないので、昼間のクラスがおすすめ。授業料は安め。大学の教師が創立。公的性格が強い。講師の質が高い。英語教師の資格を持つ講師も、一部、存在する。自校所有の敷地と校舎を持ち、分校を持たず、１校のみで運営されている。
		各国語を教える １８７８年創立	少人数クラスまたはプライベートレッスン。有名な学校。世界的に教室を展開。効果は高い。授業料は高め。商業的性格が強く、あまり学校的ではない。営業的面には注意が必要。教授法は有名だが、専門家の中には否定的な見解を持つ人もいる。講師は英語教師の資格を持たない普通のネイティブ・スピーカーが多いが、授業の完全なマニュアル化で対応。東京都内に分校多数あり。
名古屋		英語を教える １９８６年創立	１クラス２〜３人またはプライベートレッスン。効果は恐らく最も高く、唯一きちんとした教育効果のデータを提示している。授業料は安め。元大学教師の応用言語学者が創立。研究的で、公益的な性格が強い。良心的。規模は中堅レベル。名古屋市内に分校が３校ある。
		東京の項目を参照。	東京の項目を参照。名古屋市内に分校が４校ある。
大阪		東京の項目を参照。	東京の項目を参照。大阪市内に分校が５校ある。

英語・英会話を教える学校、スクール、教室に関する基礎知識

英語教室・英会話スクールなどの概要

英語や英会話を教える学校には、文部科学省が管轄する専門学校の他、経済産業省が管轄する学校があり、大半は後者に属する。英語・英会話の習得には長い年月が必要であり、１年以内など短期間での習得は不可能のため、そのようなことが可能であるかのような宣伝は、経済産業省のガイドラインで禁止されてるが、法的な罰則規定がないので、違反する広告を出す学校が多い。また、英語・英会話は誰でも教えられるものではなく、単に英語のネイティブスピーカー（外人）だからといって、教えることができるわけではない。しかし、そのような人を講師にしている学校が大半を占める。効果的に英語・英会話を学ぶためには、初歩レベルから上級レベルに到達するカリキュラムがしっかりしていて、英語教授法に関する教育を受け、かつ、英語に関する言語学的知識に詳しい講師が教えている学校で、なるべく少人数ののクラスかプライベートレッスンのクラスを選ぶ必要がある。

悪徳英語教室・悪徳英会話スクールの実態

英語・英会話の学校には悪徳業者が非常に多いという現実がある。実際、ほとんど全部悪徳業者と言っても言いすぎではない。この様な英語教室・英会話スクール業界にあって、よく問題になる詐欺・悪徳商法は、強引な契約締結、解約の拒否または解約時の返金の拒否、不要な教材の購入強要、効果に関する誇大広告である。

強引な契約締結の手法は、電話をかけたり、路上で話しかけたりして、学校の案内・説明とと称して、オフィスに呼び出し、契約するまで帰さないで強引に契約させる「監禁商法」と呼ばれるものがある。そもそも、英語や英会話に限らず、電話で勧誘したり、路上で勧誘するような業者は、まず間違いなく悪徳業者と思って良い。

また、解約しようとすると、解約を拒否したり、返金を拒否する事例もある。ただ、学校側が解約・返金に応じる場合でも、学校側は一部返金するのみでよく、生徒側は全額の返金を要求することができない旨、ガイドラインが公的に定められているので、生徒側はそれに従う必要がある。ガイドラインは、生徒側の一方的な理由による解約で学校が運営に支障をきたさないようにすることと、かつ、学校側に解約に応じる義務を明確にすることという、二つの目的のために定められたものであり、その点を生徒側も学校側も認識すべきである。よって、問題となるのは、早期に解約の申し出をしたのに、ガイドラインに定められた金額を返金してもらえない場合となる。

不要な教材の購入は、授業とは関係がなく、特に必要もない教材をしつこく購入するように要請されることである。生徒側は、これを購入義務があるかのように考え、購入してしまうと言う事態になり、これは悪徳商法の一種である。千円から数千円のものなら、普通に公教育でも買わされる教材の金額とほぼ同額なので、悪徳商法の範囲に入るとは言えないが、こういった教材は、２万円〜数万円と高いので明らかに悪徳商法と言える。しかも、入学時には、そんな教材を買わされるとは全く知らされていないので、悪質である。

効果に関する誇大広告については、前述のように１年以下の短期で高い効果が上がるような宣伝である。もちろん、英語の学習はそんなに甘いものではないので、これをうそだと見破ることが必要である。留学やホームステイでも同じで、１年以内で英語をマスターなどあり得ない。よって、留学やホームステイと組み合わせたカリキュラムを組んでいても、誇大広告であると判断して間違いない。また、誇大広告の一つには、少数の例を挙げて、それが例外的な例であるにもかかわらず、全部の生徒にそんな効果が期待できるかのように宣伝するというものもある。これにはだまされやすいので注意が必要である。きちんとした統計的なデータを提示していない限り、信用してはならない。

英語・英会話スクール業界に蔓延する悪徳業者にだまされない方法

重要なのは、どういう人が創立し、運営しているかという点である。英語教育関係者が作った学校なら、信用度は高いが、そうでない場合は、信用性は低い。世にある英語学校・英会話スクールはほとんどが英語教育とは関係のない人が作った学校なので、その点、十分に認識しておく必要がある。

英語教授法、すなわち、英語を教える方法は、いろいろあるが、無限にあるわけではなく、どういうものがあるかはほとんど決まっており、大学の関連学科で教えている。よって、英語教授法に関する大学レベルの概論書・専門書が多数存在する。そういう教科書に載っていない独自の教授法を宣伝している場合は、その宣伝の主がれっきとした専門家、すなわち、応用言語学者や英語教育学者でない限り、信用できるとは言えない。この点には、よく注意しておく必要がある。よって、教授法が明示されている場合は、あらかじめそうした専門書を見ておく方がよい。また、その一方、教授法を明示せずに教えている学校は怪しいので、注意が必要である。

なお、英語の独習は無理なので、独習教材を使って一人で勉強してもほとんど効果は上がらない。独習を併用したとしても、なるべく良心的な良い学校を見つけて、授業を受けた方が良い。独習だけで十分効果が上がるのは、英語をマスターした後である。ついでながら、英語・英会話関連は、独習教材の業者もほとんどが悪徳業者である。英語や英会話の教材業者でまともなのは、大学の授業用の教材を作成・販売している大手出版社のみである。

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